美容スペシャリストな自分になるために

2016年11月26日更新

エステティシャン

エステティシャンの経営者になるために! 必要な知識や気になる年収とは?


男性専用のエステサロンなどの出現で、女性だけではなく男性のあいだでも人気が出てきたエステティシャンという仕事。美を扱う仕事のなかでも美容師やアイリストとは違って資格が不要ということもあり、多くの人がエステティシャンを目指しています。
 
そしてエステサロンの営業や開店にも専用の資格が必要ないので、独立・開業する人が多くいるようす。ですが実態としては開店から1年足らずで約半数が閉店するという、生き残りが厳しい世界でもあります。そんななかで「いつか自分のエステサロンを持ちたい!」と経営者を目指している人のために、エステサロンの経営について見ていきましょう。

エステが上手なだけではダメ! 経営の知識も蓄えておこう

お客様に施術の効果を実感してもらうために、エステのスキルや知識を蓄えておくことはもちろん必要です。しかし、サロンの経営には財務関係の処理や集客、クレーム対応など、エステ以外にもしなければならないことが山ほどあります。エステスキルが十分にあったとしても、経営に関する知識不足でサロン経営に失敗する人は少なくありません。たとえば、次のような事柄についてみなさんは十分な知識を持っているでしょうか?
 


 

特定商取引法

エステティックサロンでの契約は「特定商取引法」の「特定継続的役務提供」という取引類型に当てはまり、期間が1カ月・総額が5万円を超える契約は規制の対象になります(2016年11月現在)。特定商取引法に関する知識が足りないと、知らないうちに規制違反をしてしまう可能性があるので、経営者として最低限の法律は知っておかなければなりません。

集客の方法

サロンを成功させるためにはお客様を増やすことが重要です。広告やホームページ、SNSを使ってサロンの存在を知ってもらうことも大切ですが、来店回数を増やすためにリピート率を上げることも必要不可欠。そのために顧客管理を徹底したり、立地に合わせたサービス方法を取り入れて他店との差異化を図りましょう。

売上をアップさせる方法

サロンに限った話ではありませんが、経営には“お金”がつきものです。サロンの家賃や光熱費、化粧品の代金やタオルやティッシュなどの消耗品など、営業を続けるために必要な支出は必ず発生するもの。また、費用以外にも確定申告などの納税に関する手続きをこなさなければなりません。そして支出と収入のバランスが崩れて赤字が続けば、当然閉店に追い込まれてしまいます。

お店の規模を拡大させるための雇用

経営がうまくいった場合やお店の規模を拡大させたい時には、従業員を雇っていくことも重要に。その場合には人件費が加算されますし、どんな人を雇えばいいのか、お給料や休日などの雇用契約はどうするべきかなどについても考える必要があります。雇用に関する労働法についても熟知しておく必要があるでしょう。
 
これらはほんの一例ですが、施術以外の知識をどれだけ持っているかでサロン経営が上手くいくかどうかは変わってきます。そのため、独立や開業を考えている人は事前に経営に関する勉強を行っておくのが安心ですね。サロン経営のための講習や教室を開催している学校もあるので、ひとりでは勉強が進まないという人は利用してみてはいかがでしょうか。
 

エステサロンの経営者の年収とは?

エステティシャンの年収は様々ですが、エステサロンの経営者の年収もサロンメニューやお店の規模によって大きく異なります。従業員として働いた場合の一般的な年収は300~400万円ほどと言われていますが、経営者の場合には年収が300万円以下の人もいれば、数千万~数億円という高収入を得ている人まで様々。そして高年収の経営者の場合でも、開業直後には十分な収入を得られなかったということも多いようです。独立・開業をスタートする時には赤字が数カ月ほど続いても大丈夫なように、十分な蓄えを用意しておくと安心ですよ。
 
画像出典:Dennis Wong / Spa (from Flickr, CC BY 2.0)MassagePhotos / Nuru Massage Parlor Neon Sign (from Flickr, CC BY 2.0)InnMotion 2005 / massage (from Flickr, CC BY 2.0)

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