美容師になるための必須条件は、美容師国家資格を取得しなくてはいけません。
受験者数は年々減少傾向にありますが、合格率は上がっています。合格率は2012年時点で82.1%。
美容師国家資格を受験するにためにも条件があり、誰でも受けられるわけではありません。
厚生労働大臣が指定する理美容師養成施設(専門学校)を卒業することが条件となっています。
専門学校での学ぶ方法にも複数あり、いろんな方法で卒業を目指せます。

美容師国家試験の概要

【必要書類】

全ての受験者共通で必要なものは、受験願書、振替払込請求書兼受領証、写真の3点です。
他は該当するものをそれぞれ提出する必要があります。
卒業証明書、卒業見込証明書、前回の試験結果通知書、または前回の筆記・実技試験合格証明書、卒業証明書および実地習練証明書など。
7種類の区分にわけられており、該当する区分に必要な書類の提出が必要です。

美容師国家試験の概要

【実施時期】

学科:3月、9月 実技:2月、8月

【受験料】

実技試験及び筆記試験(両方)受験 28,500円
実技試験(のみ)受験 14,700円
筆記試験(のみ)受験 13,800円

学科の試験内容

① 関係法規・制度
美容師試験、美容師免許、美容所の開設、美容の業について
② 衛生管理
消毒に関する各課目、感染症、美容所内の環境衛生について
③ 美容保健
筋、骨格、内分泌に関する各課目、皮膚の構造・付属器官、皮膚の疾患に関する各課目
④ 美容の物理・化学
熱、酸と塩基、コロイドと界面活性剤、高分子化合物、電気、香粧品化学に関する各項目
⑤ 美容理論
美容用具をはじめ、シャンプー、ヘアカッティング、ヘアカラーリング、美粧技術など

実技の試験内容

実技の試験内容

【第1課題】
デザイン巻きのワインディング(制限時間20分)、
オールウェーブセッティング(制限時間25分)の2つからの1つ

【第2課題】
レイヤーカット(制限時間20分)、
美容を行う場合の衛生上の取扱い、衛生措置に関する知識、衛生的な取扱いについて、実技試験とあわせて実施。

合格後は

試験合格後、美容師免許取得には申請が必要です。その際、美容師名簿への登録が行われ、免許が交付されます。
一度取得した免許は、特別なことがない限り一生有効となります。
転職の際、独立する際、管理美容師免受講の際など、美容師免許証を提出する機会はたくさんあります。
美容師免許はあなたが美容師として証明するものなので、大切に保管しておきましょう。

美容師免許再発行方法

美容師免許再発行方法

万が一、紛失・破損してしまった際は、免許の再交付申請が必要になります。
名簿の登録事項【結婚などで名前/本籍】に変更があった際は、書き換え交付申請が必要です。
それぞれ必要書類を用意して申請を行ってください。

【再交付の方法】

平成10年4月1日より、美容師・理容師は都道府県知事免許から厚生労働省免許に変更されているので、厚生労働大臣、指定の財団法人理容師美容師試験研修センターで行っています。
必用な書類を準備して、直接持参するか、簡易書留で郵送する方法があります。
詳細は、財団法人理容師美容師試験研修センターのホームページで確認することができます。
再交付までは、1ヶ月前後かかることもあるようです。必用な書類を用意する段階から考えると、かなり時間がかかることになります。
免許提示が必要な場合、事前に余裕を持って確認しておくと良いでしょう。

管理美容師とは

管理美容師とは美容所の管理者のことを言います。
スタッフ数によって、美容室や理容室には管理美容師・管理理容師が必用とされています。

◆理容師法第11条の4により、理容師である従業者の数が常時2人以上である理容所の開設者は、理容所を衛生的に管理させるため、理容所ごとに管理理容師を置かなければならない。
◆美容師法第12条の3により、美容師である従業者の数が常時2人以上である美容所の開設者は、美容所を衛生的に管理させるため、美容所ごとに管理美容師を置かなければならない。

とされています。
独立しサロンを開業する際、必ず気を付けるべき部分です。

管理美容師とは

この管理理容師及び管理美容師になるには、厚生労働大臣の定める基準に従い、都道府県知事が指定した講習会の過程を終了する必要があります。
さらに、この講習会を受講するためには、理容師の免許、美容師の免許を受けた後、理容の業務、美容の業務に3年以上従事することが必要です。
これを証明する書類や理容師・美容師免許証などを提出して受講の申込みができます。
講習の内容は、公衆衛生4時間、理(美)容所の衛生管理14時間の計18時間。
これらの講習を全て履修した後、従事した理容所、美容所の衛生管理状況を調査し、その問題点及び適切な改善計画を提出します。
これが、講習の成果があったと判定されれば、修了証書が交付されます。